変化対応能力は、企業の柔軟性や将来性などの力量を図る重要な指標―２段ロケット点火のとき、事業には必ず変革期が訪れる―Ⅳ

企業経営上の２段ロケットに点火する際の最も大きな課題の一つである「販売促進戦略」。

その「販売促進戦略」に、企業が持つ様々な課題とそれを解決するために取り組むプロセスそのものが直結するということになります。

いったいどういうことなのでしょうか。

 

というのは、こういった企業が持つ様々な課題とそれを解決するために取り組むすべての変革は、合わせてそのプロセスや結果を意図的に外部に発信することができるし、これを発信すべきなのです。

この点が昔とは決定的に変わったところです。

 

昔は、企業内部で行なってきたことを一々外に向かってお知らせしよう、などとは誰も意識していませんでした。

むしろ、そんなことは「知らせるべきではない。」というのが主流の考え方だったと思います。

現在でも、大半の方はそう考えるのではないでしょうか。

 

また、現在に比べて、そういったことを企業側から知らせる手段も限られていました。

大きな企業には、必ず「広報部」という部署があり、マスメディアなどに記者会見などで直接知らせることはあっても、現在のように、ネットやSNSといった情報発信ツールはほとんどありませんでした。

 

さらにいえば、そもそも知らせること自体に、それほど企業にとってプラスの効果があるとは考えられていなかったからです。

情報を開示することの意味や重要性が現在ほど理解されていませんでした。(本当は、昔でもそれなりに効果はあったのですが・・・)

 

しかし、近年の考え方は明らかに違ってきています。

変革に取り組み、それが同業他社との差別化につながっているのであれば、それも一つの材料として「情報発信」すべきなのです。

 

何故ならば、そういった行為そのものが「販売促進戦略」につながっていくからです。

というのは、変化対応能力そのものが、企業の柔軟性や将来性といった力量を図る重要な指標となってきたからにほかなりません。

 

そういった試みを隠すことは、企業のイメージを伝えていく上で決してプラスにはならなくなったのです。

ここにおいては、むしろ知らせないことの方が、会社の利益を棄損します。

 

　　　　　　　　　　　情報も景色も開けた感じがいいですね。

つづく