少数派でいるうちがビジネスチャンス―「情報発信」に向き合う社長が極端に少ない理由―Ⅳ(おしまい)
企業が発信する情報を目にしたり耳にした消費者が、その中身に興味を持てば、自発的に検索し、消費するか否かを選択するというのが「情報発信戦略」の本質的な特徴といえます。
この消費者の側に選択権をゆだねる、という点が重要なポイントなのです。
さて、これこそがまさに現代的な広告戦略といえるのではないでしょうか。
通常の広告宣伝のようにこちらから意図的に購買を促すのではなく、消費者自身に購買の選択させる・・・
まさにここに「情報発信戦略」の本当の意味があるといっても過言ではありません。
それは広告におけるイメージ戦略のように曖昧模糊としたものではなく、もう少し突っ込んだところで自らの存在をアピールしいるという意味でより具体的です。
かといって、商品を直接売り込むチラシ広告の類(たぐい)とも明らかに異なっているのです。
さて、広告宣伝を引き合いにしていろいろと述べてきましたが、これが冒頭で提示された
・「情報発信(アウトプット)」と企業業績が関係あるとは思えない。
・「情報発信(アウトプット)」が企業業績の向上に貢献するとは思えない。
という疑問に対する答えです。
つまり、「情報発信(アウトプット)」というのは、価格訴求のように直接消費者の購買動機に訴えかけるものではないものの、イメージ広告のようにその効果が全く測定できないという漠然とした性格のものでもない、ということです。
言い換えれば、「情報発信(アウトプット)」は、直接的短期的な即効性は望めないものの、中長期的には必ずそのプラス効果が表れるものなのです。
何度も申し上げてきたことですが、「情報発信」即ちアウトプットを継続的に行なっている経営者や企業はまだ極めて少数派です。
しかもお金をかけずに、大企業が独占的に行なってきた「イメージ広告」に近い広告戦略が取れるのですからこれを実行しない手はありません。
私は、できれば多くの中小企業に、その手法を取得し取り組んでいただきたいと思っています。
先行している私からお教えすることもできますので、是非チャレンジしてみられてはどうでしょうか。
この日も悪天候の中、いつものようにラジオで情報発信
おしまい