営業活動や販売部門をサポートする販売促進体制―社長の「情報発信」は何故それほど重要なのか―Ⅲ

「販売促進」の援護があれば、もっと仕事がやりやすくなるはずの地方中小企業の営業部門。

 

「販売促進」に力を入れるということは、本来あるべき営業力や販売力が弱い場合、それを補完する役割を持っているからです。

つまり、援護射撃によって、それらの部門の活動がより円滑になるのです。

 

しかし、そもそもその企業の営業力や販売力が強かったとしても弱かったとしても、「販売促進」は必要な部門であり、取り組むべき重要な課題といえるでしょう。

この部門の在り方で、企業の業績が大きく変わってくることは明らかなのです。

 

ところが、中小企業、特に地方のそれはこの部門が弱く、ほとんどノウハウすらありません。

原因は以前も書いたように、地縁血縁社会の枠組みの中で充分成り立ってきたために、「販売促進」の必要性がなかった、といった地方特有の特殊事情があったからにほかなりません。

 

とにかく、これまで企業の本筋である営業活動や販売部門をサポートするちゃんとした販売促進体制が整っていなかったことになります。

ここの重要性に改めて気付いたいただき、取り組んでいただく、というのが私の行なう企業サポートの大きな目的なのです。

 

企業経営上の様々な基本はできている（はずの）日本の経営者たち。

その基本がない状態での「販売促進」というのはあり得ませんから、ここのレベルの信頼はできるとしてのお話なのですが・・・・

 

こうして、基本としての企業のあり方が整っているにもかかわらず、業績の低迷に四苦八苦しているとすれば、プラスアルファの何かが足りないのです。

そのプラスアルファとはいったい何なのでしょうか。

 

 

つづく