「うまい話」は必ず疑ってかかれ―社長に不可欠な重要テーマ・・情報処理の判断基準―Ⅲ

まあ、先述したように、当たり前のことは別にわざわざ言わない、というのが我々税理士の普通のスタンスです。

とはいえ、そういうスタンスが、必ずしも顧客との間できちんと了解されている訳ではありません。

 

そんな背景もあって、社長さんが外で聞いてきた「情報」に

「うちは損したんじゃないのか！？」

と、過剰反応するのです。

ただ、税理士と顧客の普段の信頼関係が大切なことは言うまでもありません。

 

さてここで、私がなにが言いたいのかということです。

それは、「情報」というものは、その「入手経路」によっては、最初からかなりバイアスがかかる恐れがあるので、責任ある立場の人は気をつけもらいたいということです。

 

特に今回サンプルにあげた「補助金」も「節税方法」も、いわゆる「うまい話」として耳に入る可能性の高い情報です。

そういう「うまい話」っぽい情報を耳にする際には、必ず「ホントかなあ？！？」と疑ってかかって欲しいということなのです。

 

「補助金」のように、別にウソの情報でなくとも、自分の事業に本当にプラスになるのかどうかは、その内容を吟味してみなければ何とも言えないところがあります。

 

「補助金」は、たまたま取り掛かっている事業に、ジャストミートするくらいのタイミングの良さがなければ、無理に採用すべきではありません。

大抵の場合、紐付き、条件付きの部分がやがて厄介になり、事業の足を引っ張りかねないからです。

 

 

つづく