専門性とマーケティングⅦ（おしまい）

 

「我々が専門的に取り扱っている商材やサービスは、その専門領域がハッキリしているのだから、わざわざマーケティングといった小難しい理屈をこねくり回して伝える必要もなかろう。」

というのが、これまでの商売における一般的な前提であり考え方だったのではないか。

 

これが大きな間違いであることは、前述したように、税理士という極めて専門性の高い仕事一つをとっても、ほとんど正確に伝わっていない、ということで証明されるのである。

 

これからは、我々の仕事は何を取り扱っていて、どういう特徴があり、何ができて何ができないのか、といったことを正確に伝えていかなければならない。

ところが、これまではその情報を伝えるための媒体が、新聞にしてもテレビにしても料金的にかなり高額でありアプローチも難しく縁遠いものであった。

 

しかしながら、今そのための媒体は様々な形態が存在するようになり、飛躍的に利便性が増している。

特にパーソナルな情報発信ツールとしてのインターネットの出現は大きかった。

 

抱え込んでいた専門性を開放してどんどん情報発信をしていく。

そこで大きな分母を作って、新しいビジネスの可能性を探り果敢にチャレンジしていく、という現代的なビジネスモデルが求められているのである。

 

 

おしまい