家電メーカーの分析により日本企業の問題点を洗い出す―その原因と解決策―Ⅶ

さらに、長内教授は、今後の日本企業のあり方として、次のように提言されています。

―　文系や理系といった枠組みを超えたアイディアを活用することがカギになるのです。

従業員の知識を総動員する必要があります。

社内や特定分野の専門家よりも、そこから少し離れている立場の人が新しいものに気が付きやすい。（中略）

中国・台湾メーカーでいえば、自社だけでできないことがある場合、社長が会議中に他社の人に電話し、「これができないか。」と相談する。

そのスピード感や幅の広さが強みになっています。―

 

理系も文系もない、専門より少し離れたところの意見が面白い・・・と言った指摘には賛成です。

業績が振るわない日本企業にとって、業務における従来の分類方法、専門性という名の閉鎖性、といった古い価値観が障害になっていることは間違いありません。

こういった風土を払拭していかなければ、打開の道はないでしょう。

 

また、即決で、しかも業界の垣根すら超えて広く意見を求めていくオープンマインドやスピード感といったものも、日本企業にはひどく欠けているのかも知れません。

 

そういえば、大きな企業に勤めている娘から、取引先企業の重役に電話連絡する際には、まずこちら側の秘書が相手先の秘書に何日の何時ごろ電話すれば先方の重役に失礼がないかを確認してから改めて電話するのだ、と聞いて、その効率の悪さに呆れたものでした。

こんなことをやっていたのでは、会議中にでもトップ自らが直接連絡を取る外国企業にはとてもかなわない、と思わされます。

 

 

つづく