日本の優位性に黄色信号が灯っているＢtoＢ―ＢtoＢ企業の現状に学ぶマーケティング―Ⅰ

 

現在、日経新聞の「やさしい経済学」というコーナーにおいて「ＢtoＢ企業とマーケティング」というコラムが連載されている。

 

８００字ほどの短いコラムであるが、毎日興味深い見解が綴られているので、紹介したうえで、私の感想なども述べてみたい。

 

コラムの筆者は中央大学大学院の庭山一郎客員教授で、インターネットで検索すると以下のように紹介されていた。

―1962年生まれ、中央大学卒。

1990年9月にシンフォニーマーケティング株式会社を設立。データベースマーケティングのコンサルティング、インターネット事業など数多くのマーケティングプロジェクトを手がける。

1997年よりBtoBにフォーカスした日本初のマーケティングアウトソーシング事業を開始。

製造業、IT、建設業、サービス業、流通業など各産業の大手企業を中心に国内・海外向けのマーケティングサービスを提供している。―

 

これを見ると、プロの学者ではなく、民間の企業家でマーケティングのプロであることがわかる。

著書などもあるようだが、今回のコラムではＢtoＢのマーケティングについてわかりやすく解説されている。

 

ＢtoＢとは言うまでもなく、法人向けのビジネスのことであり、一般消費者を相手にするＢtoＣと区別されている。

日本企業は、従来このＢtoＢに強いと言われており、私もそう思っていた。

 

かつて、すべての分野に強かった日本企業が失速した一つの原因に、

「消費者のニーズを的確につかむマーケティング（ＢtoＣ）の手法に後れをとったからだ。」

というのは、よく言われるところである。

しかし、それでも日本経済が完全に失速しないのは、

「まだＢtoＢにおいて圧倒的な力を持っているからである。」

と聞いていた。

 

ところが、そのＢtoＢの世界においても、日本の優位性に黄色信号が灯っている、というのだから、これは見逃すわけにはいかない。

次回から、庭山教授の見解をもとにこの課題に触れていきたいと思う。