家電メーカーの分析により日本企業の問題点を洗い出す―その原因と解決策―Ⅰ

 

ここ数年、シャープ、パナソニック、東芝と、経営不振やトップの不祥事などによって、日本の家電メーカーがおかしなことになっています。

技術力など、まだまだものすごく持っているはずなのに、何故こんなにも不調をかこっているのか、私は不思議でした。

 

ダイソンが画期的な掃除機を出したとか、ロボット掃除機のルンバがすごく売れているとかといっても、

「あれくらいのもの日本企業だったら作れるんじゃないの？」

というのが、私や家内がずっと抱いていた疑問だったのです。

 

普段からそんなことを考えていたら、先日、読売新聞の経済欄に「日の丸家電　復活の日」という特集が組まれていました。

インタビューに答えていたのは、早稲田大学の長内厚教授です。

長内氏は、ソニーの勤務を経て、京都大学で博士号を取得したのち早稲田大学の教授となった、異色の経歴の持ち主と紹介されていました。

 

インタビューの骨子は３層に分かれています。

・昭和時代　技術が価値に

・経営陣に問題があった

・金儲けできる=「クール」

 

この３つのタイトルを見ただけでも、話の流れについて、おおよその検討がつきそうです。

この指摘と流れは、日本の場合何も家電メーカーに限ったことではなく、また規模や立地（地方の企業も含むという意味で）にも関係なく、あらゆる企業、産業に当てはまる指摘なのかも知れません。

 

長内教授はそれぞれのタイトルについて、重要な指摘と提言をされていますので、以下一つずつ触れて行きたいと思います。

 

 

つづく